概要
高等学校は、中学校における教育の基礎の上に、心身の発達に応じて、高等普通教育及び専門教育を施すことを目的とする（学校教育法第41条）。誤解されることもあるが、高等教育を行う学校ではない。一般的に高校（こうこう）と略されることが多い。一般的には直訳あるいは高等学校に相当するアメリカ合衆国の後期中等教育機関を意識してHigh Schoolの英語呼称が用いられるが、文部科学省は、 Upper Secondary School （3段階のうちの第2段階の後半、すなわち後期中等教育）の英語呼称を用いている。なお、ヨーロッパ各国にはHochschuleなど、高等学校と直訳できる学校があるが、それらは大抵高校ではなく、大学に相当する高等教育機関を指す。中国語における高等学校も、大学を含む高等教育機関全般を意味している。義務教育の対象から外れるため、進学するかどうかの選択は自由であるが、現状では中学卒業からの就職が非常に厳しいこともあり、一部地域を除けば殆どの中学生が高校へ進学している。
1998年（平成10年）の学校教育法（昭和22年法律第26号）の改正により、中高一貫教育（中等普通教育〔中学校における教育〕と高等学校における教育〔高等普通教育及び専門教育〕を一貫して施すこと）を行う6年制の学校である「中等教育学校」が新たに創設された。中高一貫教育を行う中学校・高等学校の一部は、中等教育学校の前期課程・後期課程への改組がされ始めており、国立学校、公立学校、私立学校の全部で、中等教育学校が増えつつある。
修業年限（卒業までに教育を受ける期間）が3年または3年以上の高等学校の一般的な課程を本科といい、この項目では、主に本科について扱う。これ以外にも別科と専攻科があるが、専攻科については、専攻科の項目で詳述している。
学校数・生徒数
2005年5月1日現在で学校教育法に基づく高等学校は全日制・定時制合わせて全国に5,418校あり、その内、国立15校、公立4,082校、私立1,321校。在校生は男子1,827,534人、女子1,777,708人である[1]。
高等学校教育の目標
学校教育法の第42条に高等学校における教育の目標が規定されている。
- 中学校における教育の成果をさらに発展拡充させて、国家及び社会の有為な形成者として必要な資質を養うこと。
- 社会において果さなければならない使命の自覚に基き、個性に応じて将来の進路を決定させ、一般的な教養を高め、専門的な技能に習熟させること。
- 社会について、広く深い理解と健全な批判力を養い、個性の確立に努めること。
高等学校の教育課程
学校教育法施行規則（昭和22年文部省令第11号）に基づき、高等学校の教育課程は、各教科に属する科目、特別活動、総合的な学習の時間によって編成されている。教科には、普通教育に関する各教科と専門教育に関する各教科があるが、専門教育に関する各教科は、学校によって開設されないこともある。
* 普通教育に関する各教科
※各項目の最初に挙げられているのが教科である。授業は教科の下位区分である科目によって行われるが、実際の科目はたとえば世界史ならば「世界史A」「世界史B」のようにより細かく分けられている。
- 国語 - 現代文、古典（古文、漢文）、国語表現など
- 地理歴史 - 世界史、日本史、地理など
- 公民 - 現代社会、倫理、政治・経済など
- 数学
- 理科 - 理科総合、物理、化学、生物、地学など
- 保健体育 - 体育、保健など
- 芸術 - 音楽、美術、工芸、書道など
- 外国語 - 英語が主流
- 家庭
- 情報
- 学校設定教科 - 宗教（私立学校のみ）など
専門教育に関する各教科
- 農業、工業、商業、水産、家庭、看護、情報、福祉、理数、体育、音楽、美術、英語
- 学校設定教科 - フランス語・ドイツ語・中国語・朝鮮語など、職業、商船、宗教（私立学校のみ）など
特別活動
ホームルーム活動、生徒会活動、学校行事